東京都クラブバスケットボール連盟

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加盟概要 役員組織 加盟チーム 平成28年度選手権大会 大会記録 リンク ＴＯＰ
加盟概要


東京都バスケットボール協会と東京都クラブバスケットボール連盟に加盟したチームは、東京都で実施されている下記の3つの大会に参加する資格を得ます。

  • 東京都バスケットボール夏季選手権大会（6月ごろ）
  • 東京都バスケットボール秋季選手権大会（10月ごろ）
  • 東京都クラブバスケットボール選手権大会（12月ごろ）
随時、加盟申し込みを受け付けておりますのでお申し込みください。
　
　

平成２９年度加盟登録のご案内

　日ごろより、東京都クラブバスケットボール連盟にご理解とご協力をいただき、ありがとうございます。
平成２９年度東京都クラブバスケットボール連盟の加盟登録を受け付けます。
　
　本年度も日本バスケットボール協会による「会員登録管理システム　Ｔｅａｍ　ＪＢＡ」に基づく登録になります。
このシステムにより登録していただきますと、日本協会、日本クラブ連盟、東京都協会、関東クラブ連盟、東京都クラブ連盟の
すべてに一括登録されることになります。
　
　また、日本協会の加盟登録規定第３条により、加盟登録を行わないチーム、競技者は、協会及び都道府県協会（各加盟団体等含む）が
主催・主管する大会に参加することはできないとなっていますので、手続きを行ってください。

　また、加盟登録にはチーム登録と競技者登録が必要です。
　詳細に付きましては平成２９年度加盟登録のご案内をご確認下さい。 
加盟登録申込期間は３月２１日より１０月２０日となりますので期間内での申し込みをお願い致します。

以上、宜しくお願い致します。



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日本クラブバスケットボール連盟加盟登録規則
平成１２年３月１８日一部改正
平成１７年３月１２日一部改正
　　
  1. この規則は競技の公正な運営、競技力の向上、競技者数、チーム数の把握を目的とする。
  2. 加盟登録とは１チームが連盟に登録されることをいう。
  3. バスケットボール競技を行うチーム及び競技者はこの規則にもとづき、日本クラブバスケットボール連盟(以下「日本連盟」とする)に加盟登録しなければならない。
  4. 日本連盟に加盟したチームは(財)日本バスケットボール協会にも加盟登録しなければならない。追加登録、変更の場合もこれに準ずる。
  5. (財)日本バスケットボール協会が定める他連盟等に加盟しているチーム及び競技者は加盟登録できない。
  6. 加盟チームの競技者は同一年度内に他チームへの移籍は認めない。又、他連盟からのチーム及び競技者の移籍も認めない。
  7. 都道府県連盟は毎競技年度５月末までに都道府県連盟所属の全チームをまとめ、加盟登録の手続きを完了しなければならない。
  8. 都道府県連盟は所属チームに日本連盟制定の登録届出書四部を提出させこれを審査、認証の上、必要事項を記入するとともに、登録届出書の一部(日本連盟用)を期限までに日本連盟に送付する。登録届出書の一部(ブロック連盟用)をブロック連盟に送付し、一部(都道府県連盟用)を都道府県連盟が保管し、チームには「チーム用」を捺印後送付する。
  9. 期日以降新しく結成されたチームは、都道府県連盟が審査、認証の上、日本連盟に加盟登録をすることができる。
  10. 競技者の追加登録、変更事項については、チームは登録届出済用紙(チーム用)に赤色を使用して所要事項を記入し、都道府県連盟に提出する。都道府県連盟は審査、認証の上、ブロック連盟及び日本連盟に追加登録、変更することができる。
  11. 追加登録、変更については、日本連盟承認後、競技会に出場することができる。但し、新規追加登録は各ブロック予選会前まで認める。以降については認めない。エントリー変更は大会要項に準ずる。
  12. 加盟登録されたチーム及び競技者の抹消については、都道府県連盟はすみやかにブロック連盟及び日本連盟に提出する。
  13. この規則に違反したチーム及び競技者が生じた場合は都道府県連盟の届け出にもとづいて日本連盟常任理事会で審議し、処罰することがある。
  14. この規則に定めていない事項または疑義、紛争が生じた時は、日本連盟常任理事会が処理する。
【補足説明等】
　※　公認コーチ(JABBA公認、日体協公認)制度は平成１７年度より実施する。
　　　　(ブロック予選および全国大会で実施)
　※　前年度外国のチームに登録されていた選手を日本連盟に新たに登録する場合は、
　　　 当該選手の登録相手国の協会が発行する競技許可書(レターオブクリアランス)が
　　　 必要となる。
　　　 平成１７年度の登録より、登録時に当該選手の競技許可書のコピーを添付すること。
　※　中学校卒業で、有職少年については出場(登録)を認める。
　※　平成１８年度より、高校生(全日制・定時制・通信制・高専)については、高体連に
　　　 登録していない場合に限り登録を認める予定。(制限については検討中)
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